活動報告の開示にあたって

情報開示の方針

本サイト「ESG Report 2018」は、三井不動産グループの環境(E)、社会(S)、ガバナンス(G)の方針と取り組み等について報告するものです。ESGに関する広範囲な取り組みとそれぞれの定量データについて開示しています。「ESG情報を一覧表で見る」のページでは、本レポートに掲載するESGのすべての項目(コンテンツ)をリスト掲載していますので、関心のある分野の項目を選択いただくと直接その取り組みを紹介するページへ遷移できます。

なお、「ESG Report 2018」は、詳細報告を行う本サイトと、その内容をダイジェストとしてまとめた冊子をご用意しています。

また、別途当社が発行している「統合報告書」においてもESGの取り組みに関する記載を増やし、非財務情報の充実・統合化を図っています。

報告対象範囲

「ESG Report 2018」は三井不動産グループのESGへの取り組みについて報告しています。

なお、環境(E)に関する数値等の対象は主として以下のグループ会社です。

報告対象グループ会社(環境)

ビルディング事業
  • 三井不動産ビルマネジメント(株)
  • 三井不動産ファシリティーズ(株)
商業施設事業
  • 三井不動産商業マネジメント(株)
ホテル・リゾート事業
  • (株)三井不動産ホテルマネジメント
住宅事業
  • 三井不動産レジデンシャル(株)
  • 三井不動産レジデンシャルサービス(株)
  • 三井不動産レジデンシャルリース(株)
  • 三井不動産リアルティ(株)
  • 三井ホーム(株)
  • 三井不動産リフォーム(株)
不動産ソリューションサービス事業
  • 三井不動産投資顧問(株)
その他の事業のグループ会社
  • 東京ミッドタウンマネジメント(株)
  • 三井不動産アーキテクチュラル・エンジニアリング(株)
  • 第一園芸(株)
(以上14社)

報告対象期間

「ESG Report 2018」は、2017年4月から2018年3月までの活動を中心に掲載しています。ただし、開発プロジェクト進行中(設計・工事段階等)の事例についても取りあげています。原則として年間の数値データは、2017年度(2017年4月から2018年3月)のものを掲載しています。この期間外の数値を掲載する際は、個々に対象期間を明示しています。

なおESGのそれぞれの活動に関する方針や声明、コミットメント等については、2017年度にはじめて公表したもの、改訂したもの、過去より継続しているものは開示しています。

参考にしたガイドライン

環境省「環境報告ガイドライン(2012年版)」

公開・発行

ホームページ(本サイト)公開:一次公開2018年10月/二次公開2018年12月
冊子版発行:2018年10月
(前回発行:2017年9月)
※今後情報の追加および変更が生じた場合は本サイトを随時更新します。